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大阪母子医療センターは、大阪府における周産期医療の基幹施設です。府内外から高度で専門的な医療を必要とする患者さんを受け入れています。
総合周産期母子医療センターとして、OGCS（産婦人科診療相互援助システム）やNMCS（新生児診療相互支援システム）で中心的な役割を果たしています。
具体的には、容体が急変し重症化した妊婦さんの受入れや、低体重で生まれた赤ちゃんの緊急搬送受入れなどに対応しています。
近年では、産科において、母親のお腹の中にいる時点で病気が分かった胎児の治療も実施しています。
一人でも多くの府民の方に安心して妊娠・出産していただけるよう、専門医療を提供しています。
子どもは大人に比べて体が小さく、心臓や胃などの臓器も小さいだけでなく成熟していないため、薬や放射線での治療や麻酔なども、大人より少量で大きな影響が出る場合があります。
つまり、子どもの治療には、それぞれの診療科の専門性に加えて、「子どもを診る」ことについての専門的な知識と技術が必要になります。
大阪母子医療センターでは、子どもについての専門的な知識をもった医師や看護師、薬剤師などの医療技術者が協力して、新生児期から一貫した治療を行っています。
小児特有の一般的な疾患に加え、地域の医療機関では対応が困難な小児科疾患に対し、高度な技術を必要とする手術などを数多く実施し、子どもの命を救う最後の砦としての役割を担っています。
また、2013年2月に厚生労働省より小児がん拠点病院（全国15か所）として指定され、2014年5月には院内に小児がんセンターを設置し、小児がん医療を推進・充実・発展させています。
大阪母子医療センターでは、研究所と病院が一体となって、未解明疾患の原因究明や新しい治療法の開発に取り組んでいます。最新の医療でも解決できない症例について、新しい診断法や治療法を開発、実施しています。
また、受精卵から赤ちゃんの誕生、成長に必要な遺伝子や分子の働きを紐解いて、病気の原因や成り立ちをより深く理解し、解決につなげる未来志向の研究を精力的に実施しています。
今は治療法がない病気でも、いつかは治せる病気に転換できることをめざして、大阪府のみならず全国の母子保健分野の医療の進歩に貢献できるよう、研究を進めています。
母子保健情報センターでは、大阪府における母子保健に係る政策全般のサポート役を担っています。
具体的な業務として、調査・研究、研修活動、広報活動、及び大阪府保健所及び市町村保健センターの保健師の技術支援を行っています。
- 1. 調査・研究
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大阪府内の自治体の母子保健に関する調査分析等を行い、大阪府母子保健政策のブレーン機能を果たしています。
また、環境省からの委託を受け、赤ちゃんが母親のお腹にいる時から13歳になるまで、定期的に健康状態を確認し、環境が子どもたちの成長・発達に与える影響についての調査を行っています。 - 2. 研修活動
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JICAに協力して海外研修員を受け入れるなど、国内外からの研修生の受入れ調整を行い、小児科医療分野の技術提供に努めています。
- 3. 広報活動
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大阪母子医療センターに蓄積された診療実績の管理を行うとともに、府民向けのセミナーを開催し、情報の発信に努めています。
- 4. 技術支援
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社会的ハイリスク妊産婦や低出生体重児等の支援を病院部門と協働し、大阪府や市町村保健師との連携支援を推進しながら保健師の研修を行っています。
このことで、個別ケースには適切な地域支援を提供するとともに、保健師の専門的な技術向上を支援しています。
その他、思いがけない妊娠に悩む妊婦さんの相談窓口
「にんしんSOS」の運営を行っています。